代表的な百科事典として、WikiPediaがあります。
http://ja.wikipedia.org/
 | Wikipedia ウィキペディア 完全活用ガイド 吉沢 英明 (2006/11/11) マックス この商品の詳細を見る |
WikiPediaに掲載されている情報は、真実なのでしょうか？
その答えは、WikiPedia自体でも説明されている通り、WikiPediaに掲載されている情報は、必ずしも真実ではありません。
「集合知」ウィキペディアの限界と可能性（Wikipediaの役割について）
ウィキペディアが真実を追究する場ではない、ということは、ウィキペディア自身が強く主張していることである。
ウィキペディアにおいて「検証可能」とは「広く信頼されている報道機関の報道で確かめることができる」というレベルのことを指しており、追試ができるとか、本人に訊けば同じことが訊けるということは「検証可能」とはされていない。
まさに「真実かどうか」ではなく「検証可能かどうか」しか問われていないのだ。
「真実かどうか」ではなく「検証可能かどうか」
ウィキペディアは、完全で、信頼の置ける百科事典を目指しています。
記事を執筆する際は、閲覧者や他の編集者が内容を検証できるよう、en:Wikipedia:Reliable sources (信頼できる情報源) にあたり、出典を明記すべきです。
この文脈における「検証可能性」とは、編集者が、例えばニューヨーク・タイムズの記事の中身が真実かどうか検証する責任があるという意味ではありません。
実際のところ、編集者はその種の調査をしないよう強く求められます。
なぜならウィキペディアでは独自研究（オリジナル・リサーチ）を発表してはならないからです。
記事は信頼できる情報源が公開している題材だけを含むべきです。
それは個々の編集者が真実であると思うかどうかには関係ありません。
直観に反するようですが、ウィキペディアに掲載してよいかどうかの基準は「真実かどうか」ではなく「検証可能かどうか」（真偽よりも検証可能性）なのです。
WikiPediaに掲載されている情報は、必ずしも真実ではないということを念頭に置いて、参考情報の一つとしてWikiPediaを利用しましょう。
インターネットの利用者が情報を持ち寄って、情報が集積されていくWebサイトは、CGMと呼ばれています。
CGM（Consumer Generated Media）
インターネットなどを活用して消費者が内容を生成していくメディア。
個人の情報発信をデータベース化、メディア化したWebサイトで、Web 2.0的なもののひとつとされる。
商品・サービスに関する情報を交換するものから、単に日常の出来事をつづったものまでさまざまなものがあり、クチコミサイト、Q&Aコミュニティ、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)、ブログ、COI(Community Of Interest)サイトなどがこれにあたる。
従来、インターネットメディアは雑誌や書籍などと同様にプロの書き手と編集者が内容を構成していく出版社型の事業モデルが多かったが、CGMでは一般の消費者が直接情報を投稿し掲載される。
これにより実体験や生の声がリアルタイムにかつ膨大に提供・集積されるようになった。
メーカーやマスメディアでは想定しえない特殊な事例や利害関係に束縛されない自由な意見が情報として集積されるため、消費者にとっては重要なサポート環境であり、メーカーにとっては商品の良し悪しがそのまま商品の人気に直結する場となっている。
インターネットには、いろんな情報が寄せ集められているのですが、それらを見聞きする場合、真実かどうかを常にチェックするようにした方が良いと思います。
チェックする習慣のない人は、怠惰であり、騙される人になります。
事実と意見の違い
・事実は、誰でも正しいことだと確かめられる現象のことです。
・意見は、事実の上に乗っけられる各人の解釈です。
他人から与えられる情報については、常に事実と意見の違いを意識する必要があります。
こんな定義もありました。
事実と意見の区別
事実とは「正誤（あるいは真偽）を問える事柄」を指します。したがって、そこには明確な判断基準が存在します。
反対に「意見」は、正誤（あるいは真偽）が問えない事柄を指します。
ある人は同意するかもしれないし、反対するかもしれません。
明確な判断基準が存在しないので、最終的には各個人の主観に委ねられます。
WikiPediaや他人から与えられた情報は、鵜呑みにしないで、自分でチェックするようにして利用しましょう。
WikiPediaの評価いろいろ
日本のWikipediaは企業の広告媒体に成り下がるかもしれません
Wikipediaは、インターネットの集合知と善意の象徴であると思われています。
そしてその正確さは、世界に名だたる辞典ブリタニカと同等であるという調査結果すらあるほどです。
ただし。それは、日本語版を除く、ことになるかもしれません。
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現在では「事実であってもなくても「名誉毀損」の惧れがある」という場合は削除の対象になるわけです。
名誉棄損を主張するのはタダですので、企業は名誉棄損を主張して、際限なく、Wikipediaから不都合な情報を削除出来ることになります。
管理人はたぶん、その重大性を全く理解していないでしょう。
