苦悩を解決する術を持っていないからだろう。
１０代、増える精神科通院
東京都品川区の戸越銀座商店街で５人が刃物で切り付けられた事件で、殺人未遂の現行犯で逮捕された同区の私立高校２年の少年（１６）は数年前から精神科に通院していたという。１０代の若者が精神科に掛かる数は増えている。「精神科の敷居が低くなってきている」と愛知淑徳大の古井景（ひかり）教授（精神医学）は説明する。
多くの子供たちが鬱（うつ）状態にあるというデータもある。北大の研究チームが昨年、小４〜中１の７３８人を診断したところ、軽症も含め鬱病と診断されたのは全体の３・１％。“有病率”は中学１年では実に１０・７％に達した。
古井教授は「本来、精神科は脳の問題で薬を使うことが中心。鬱病の薬を出しておしまいということもありうる」と、悩みの“抜本解決”につながらない可能性も指摘している。
小４〜中１の鬱病「４％」も 北大調査
北海道大研究チームの調査で、小学４年〜中学１年の一般児童・生徒７３８人に、鬱病と躁鬱（そううつ）病の有病率が計４．２％に上ったことが８日、分かった。医師が面接する大規模な疫学調査は国内初という。研究チームの伝田健三・北大大学院准教授（精神医学）は「有病率がこれほど高いとは驚きだ。これまで子供の鬱は見過ごされてきたが、自殺との関係も深く、対策を真剣に考えていく必要がある」としている。
調査は今年４〜９月に北海道内の小学校８校、中学校２校にそれぞれ４〜６人の精神科医が出向き問診、診断した。それによると、軽症のものも含め鬱病と診断されたのは全体の３．１％、躁鬱病が１．１％。学年別にみると小学４年で１．６％、同５年２．１％、同６年４．２％と学年が上がるほど割合が高くなり、中学１年では１０．７％だった。
これとは別に高機能自閉症などの「高機能広汎性発達障害」や、注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）が疑われたケースが２．６％あったが、日常生活や発達歴に関する情報がないため明確な診断には至らなかった。
ノーベル賞受賞者を多数輩出してきたユダヤ教の教育方法を参考にすると、子供たちの精神的苦悩、発達障害をある程度緩和できるかもしれない。
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